新年のご挨拶を申し上げます。

昨年は、3月に羽田－ミネアポリス線の運航再開、10月に羽田―ホノルル線の新規就航を実現することができ、コロナ禍以前に予定されていた羽田空港への運航集約を完了することができました。一方で成田空港のテクニカル・オペレーションセンターでは、整備部門によるMRO（整備・補修・オーバーホール）事業や新機材の運航前チェック等を継続しております。東京国際空港ターミナル株式会社様、成田国際空港株式会社様をはじめ、 昨年中ご支援賜りました関係各社様に改めて御礼申し上げます。

共同事業（ジョイント・ベンチャー）パートナーである大韓航空との提携も昨年５周年を迎え、特に沖縄や九州など西日本のお客様には、仁川空港経由での米国行き路線のご提案に注力しました。仁川空港からは、現在デルタ航空と大韓航空合わせて米国13都市行きのフライトをピーク日で18便（4月から19便）運航しており、羽田空港発の6路線のみならず、より多くの選択肢を提供できるようになりました。

2022年のコロナ禍中に羽田空港にオープンしたラウンジ「デルタ スカイクラブ」も昨年無事に1周年を迎え、日本らしさを取り入れたサービスにより、インバウンドを含めたくさんのお客様にご好評をいただいております。

また昨年は、旅行会社の皆様や観光業界の皆様との対面でのセミナーやイベントが増え、人と人が直接会って話すこと、フェース・トゥ・フェースのコミュニケーションの大切さを改めて実感した年でもありました。このような活動が業界内の連帯感を強め、旅行需要の喚起につながっていくと感じています。

コロナ禍以前、日本は訪米客数で世界第2位であり、年間380万人が訪れていました。2023年10月時点では、日本人の訪米者数は2019年10月時点の46％しか回復していません。この状況を踏まえ、米国政府と日本政府は昨年11月、2024年を両国の「日米観光交流年」とするという覚書に署名しました。日本側の需要回復の遅れには、円安や米国の物価高の影響が大きいとみられますが、デルタ航空としては、日本のお客様にアメリカ大陸全土290都市に広がるネットワークと、ハブ空港での乗り継ぎの利便性、お客様の需要に応じたサービスを提供することにより、日米間の交流促進に貢献していきたいと考えています。

2024年には、国際線でのWi-Fiの無料化をはじめ、お客様の旅行体験を向上するための新たなサービスの導入やグレードアップを計画しております。また、2050年の温暖化ガス排出量ネットゼロの目標に向けて、さまざまな連携や取り組みも続けていく予定です。

今年がさらに飛躍の年になるよう、チーム一丸となって努力を続ける所存でおりますので、引き続きご支援、ご協力をいただけますようお願い申し上げます。